2025年5月現在、元タレント中居正広さんに関する“性暴力”報道が大きな注目を集めています。
フジテレビの第三者委員会が出した報告書では「性暴力があった」とされていますが、これに対し中居さん側は真っ向から反論。そして、その反論の根拠とされているのが、あるショートメールの存在です。
本記事では、そのショートメールがなぜ“事件のカギ”とされているのか、時系列を追って分かりやすく解説します。
渡邊渚のショートメールには何が書いてあった?

中居正広さんが第三者委員会に開示してくれと頼んでいる内容は、渡邊渚さんのショートメールも含まれています。
中居正広さんは、「合意の上だった」と言っているそうです。さらに、「6月2日の後、彼女からの恋愛相談に乗っているうちに、様子がおかしくなってきた」という旨の発言もしているそうです。
あくまでも中居正広さん側の発言ではありますが、第三者委員会が渡邊渚さんのショートメールを明かさないのは、何か大きな理由があるのではないかという世間の声が、日増しに大きくなっているようです。
事件の概要:中居正広「性暴力」認定報道
- 2023年6月2日:中居さんと、元フジテレビアナウンサーの渡邊渚さん(仮名、報道ベース)との間に“トラブル”が発生。
- 2024年3月31日:フジテレビが設置した第三者委員会が、「業務の延長線上における性暴力だった」とする報告書を公表。
- 2024年5月12日:中居さんの代理人弁護士が、「暴力的・強制的な性行為の実態は確認されていない」と反論。
- 5月22日:第三者委員会が資料開示を拒否。
- 5月23日:中居さん側が再反論を提出。
この一連の動きの中で、もっとも注目されているのが「空白の3日間」です。
「空白の3日間」とは?
問題のショートメールがやりとりされたのは、事件当日である2023年6月2日から、6月5日までの3日間。
- 第三者委員会の報告書には、6月2日に中居さんから「今晩、ご飯どうですか?」と誘うメールを送ったことは記載されています。
- しかし、女性側からの返信内容は記載されていません。
- 社会学者の古市憲寿さんも「6月3~5日の記録が抜けている」と指摘。
この“空白の3日間”に、いったい何があったのでしょうか?
なぜこのショートメールが「鍵」なのか?
女性が性被害を受けた直後、加害者とされる相手に普通にメールをするというのは、不自然では?という声が多くあります。
仮に、その3日間のやりとりで
- 穏やかな会話や、
- 関係が継続しているような言葉遣いがあれば、
それは「中居さんが性加害をした」という主張と矛盾するかもしれません。
しかし……中居さんは「削除した」と証言
問題はここです。
では、なぜ今になって「メールの開示」を求めているのでしょうか?
可能性は3つ考えられます。
- 実際には復元できる手段を知っている
- 委員会側または相手側に記録があると確信している
- 当時、削除したこと自体が誤判断だったと気づいた
いずれにしても、中居さん側にとってこのショートメールが「無実を証明する切り札」であることは間違いなさそうです。
メールの一部は復元されている?
注目すべきは、同様に削除された他のメールがデジタルフォレンジック(技術調査)で復元されていること。
例えば、
「仕事もできず、お金もなく、心身共に限界です」
渡邊渚
といった渡邊さん側からのメールの一部が、中居さんがフジテレビ幹部(中嶋優一氏)に送っていた内容として報道されています。
このことから、第三者委員会や関係者の中にメールのコピーを保持している人がいる可能性は十分にあると言われています。
世間の声は?
SNS上ではさまざまな声が飛び交っています。
- 「なぜ削除したのか説明してほしい」
- 「削除したくなるような“やばい内容”があったのでは?」
- 「第三者委員会の信頼性の方が疑問」
また、橋下徹弁護士は「開示せずに断罪するのは法の原則に反する」と第三者委員会を批判。
一方で、「調査資料は本人にすら渡さないのがルール」とする専門家の意見もあり、法的な見解も割れています。
今後どうなるのか?
この問題の注目点は次の3つです。
- ショートメールの復元は可能か
- 第三者委員会が方針を変えるか
- 中居さん自身が会見を開くか
とくに“空白の3日間”のやりとりが明らかになれば、事態が大きく動く可能性があります。
まとめ:メールの行方が真相を左右する
中居正広さんの名誉回復がかかるこの問題。
一方で、被害を訴える女性側の尊厳や心情も重要です。
だからこそ、この「空白の3日間」に何があったのか。
そこに触れないまま、どちらか一方の言い分だけで“断定”してしまうのは、避けたいところです。
今後、ショートメールの開示や復元がどう扱われるかが、事件の核心を明らかにする最大のポイントとなりそうです。
※注記:本記事は現時点で報じられている情報・報道に基づくものであり、いずれかの立場に偏る意図はありません。新たな事実が明らかになった場合、適宜更新してまいります。
